ＩＨＦ会長、アジアハンド連盟をけん制「日本処分できず」

国際ハンドボール連盟（ＩＨＦ）のムスタファ会長は２７日、リレハンメル（ノルウェー）で記者会見し、北京五輪アジア再予選に出場する日本と韓国にアジア・ハンドボール連盟（ＡＨＦ）が資格停止などの処分を科した場合、ＩＨＦは処分を無効とみなすと明言した。

同会長は、男女ともやり直し予選の勝者が北京五輪に進出することも確認し、当初の五輪予選に勝ったチームとのプレーオフなどの可能性は「あり得ない」と否定した。「やり直しの実施は、ＩＨＦ総会の次に権威が高いＩＨＦ理事会の決定事項だ。これに従う各国連盟（日本と韓国）を処分できない」と述べた。

やり直しを決めた理由について「当初の予選で起用されたヨルダン人主審は国際審判員の資格がなく、判定の質がひどいというＩＨＦ理事会の総意があったから」と説明した。

ＡＨＦがやり直しの手続きを吟味

「中東の笛」と呼ばれる疑惑判定で国際ハンドボール連盟（ＩＨＦ）が異例のやり直しを決めた北京五輪アジア予選（29、30日・国立代々木競技場）に関連し、再予選を拒否する姿勢を示しているアジア・ハンドボール連盟（ＡＨＦ）は27日、クウェート市で臨時理事会を開いた。

冒頭でアハマド会長は「この会議では、やり直しを決めたＩＨＦの手続きが正当であるかを吟味し、どのように問題を解決するかを検討する。お互いの誤解を解く方策を考えたい」と歩み寄る姿勢を示した。終了後に記者会見を開く予定。

ＩＨＦのやり直し予選開催の決定を受け、ＡＨＦは先に加盟国・地域に対し、再予選の開催や参加を禁止することを通達。開催地に選ばれた日本ハンドボール協会は、出場する日本と韓国が資格停止などの制裁処分を受けることを懸念している。

“中東の暴挙”…日本を処分も

アジア・ハンドボール連盟（ＡＨＦ）は２７日、クウェート市で臨時理事会を開き、北京五輪アジア予選のやり直し（２９、３０日・国立代々木競技場）が予定通り実施された場合、日本と韓国に何らかの処分を科すことを決めた。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員でもあるＡＨＦのアハマド会長は、記者会見で東京都の２０１６年夏季五輪招致にも悪影響が出ると警告した。

具体的な処分内容は再予選が開催された時点で常任理事会を開いて決めるが、日韓両国は資格停止となり、２月のアジア選手権出場を禁止される可能性が濃厚だ。ＡＨＦ副会長を務める日本協会の渡辺佳英会長は会議後、再予選を決行する意向を明言した。

ＡＨＦはこの日、国際ハンドボール連盟（ＩＨＦ）が決めた予選やり直しを拒否することを再度確認。開催された場合の日韓への処分の方針を決めるとともに、渡辺会長には「ＡＨＦの立場を尊重できない」としてＡＨＦ副会長職などの辞任を求めた。

▼アハマドＡＨＦ会長の話　ＩＨＦの決定は手続きが不当であり認めない。日本と韓国が参加すれば処罰する。ＡＨＦは最後まで戦う。東京が２０１６年五輪を招致しているが、日本のイメージに悪影響を与えるだろう。

▼渡辺佳英・日本協会会長の話　予選をやったら、日本を処分するし僕も処分されるということ。（再予選は）予定通りにやらざるを得ない。われわれはＡＨＦの指示にも従うが、ＩＨＦの指示がより重く、今回はＩＨＦの指示に従う。