日本高野連は２７日、２００９年度の特待生制度採用予定の第２次調査結果を発表し、申告があった４３０校（うち４校は経済的理由が条件に付されているなどの理由で対象外）中、４２３校の適正を確認した。昨年実施した実態調査では３７６校が申告した。新規に採用するのは１００校。保留校３校とこの日採用を申し出た１校があるが、高野連では第１段階の募集時での調査はほぼ完了したとの認識を示した。

第１次公表で保留となっていた関東７県（茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、神奈川、山梨）などの１０３校のうち適正だったのは９４校で、新たに実施するのは浦和学院（埼玉）、木更津総合（千葉）など１９校。作新学院（栃木）は全国で唯一、硬式、軟式とも特待生制度を採り入れる。前回採用校として発表された神戸一（兵庫）は０９年度は不採用と訂正された。

確認事項は採用予定人数、所属中学校校長の推薦書が必要条件として定められているかなど。実態調査は今回の募集時のほか、入学時（０９年５月末）入学１年後（１０年５月末）の３段階で行う。

特待生制度は０９年度以降は「各学年５人以下が望ましい」などの条件付きで容認され、３年間の試行期間を経て１２年度の新入生募集時期までに最終措置を決める。


日本高野連・脇村春夫会長
「高校野球特待生制度の新たな取り組みに対し、多くの私学が理解を示していただいたことに感謝したい。高校野球の将来にとって重要な課題で、この制度を健全な姿にするため中学校長の推薦を必須条件とすることに中学校側の協力を得られたことが大きい」

★募集時調査は１０、１１月に
日本高野連は２７日、野球特待生の実態調査のうち、募集時の調査時期を２０１０年度からは１０月末と１１月末の２段階に分けて行うことが決まったと発表した。

０９年度募集の調査時期は９月末だったが、この日行われた私学検討部会で変更を求められた。

2008年11月28日　サンケイスポーツ掲載