浦和学院高等学校で「差別撲滅に向けたConference」を開催

9日、国連の友アジア-パシフィック(AP)と浦和レッズ、浦和学院高等学校は、さいたま市にある同校で「差別撲滅に向けたConference」を開催しました。4月以降、浦和学院高校の生徒たちに差別撲滅に関する啓発活動を行う予定にしており、それに先立ち教職員の方々約140名を対象にセミナー形式で開催したもので、専門家である弁護士、医師による差別や人権に関する講義等が行われました。

浦和レッズは2014年に国連の友APとともに、差別撲滅に向けた5ヶ年計画のアクションプログラム『”ZERO TOLERANCE”(絶対許さない)』をスタートさせており、クラブ内外での啓発活動も行うこととしています。今回、埼玉スタジアムから最も近い高校のひとつである浦和学院高校を対象に、初めてクラブ外で啓発活動を行うことになりました。

冒頭、浦和学院高校の小沢友紀雄校長が『差別は感情が高ぶったときなどに無意識に出てしまうところに根深さを感じます。あってはならない差別を抑制する教育が必要だと感じてきました。これから関係の方々と学びながら、子供たちが感じ、考え、行動する、ということができるようにもっていきたいと願っております』と挨拶。続いて、浦和レッズからは、東日本大震災等への支援、海外での草の根国際交流、誇りあふれるスタジアムづくりを目指す「SPORTS FOR PEACE!」プロジェクトの内容や、差別に関するサッカー界全体での取り組みについての説明がありました。

国連の友APの金森孝裕理事の趣旨説明の挨拶の後、国連の友AP医療団の後藤幸将医師が、医学的観点から見た差別についてレクチャー。『メンタル問題が若年化しています。背景に、人権意識の欠如や教育不足があることが多いです』と語り、教育の大切さを強調しました。また、児玉晃一弁護士は、SNSが利用されている社会の中でのいじめ問題等具体的な事例を紹介したり、法的な記録などを示したりしながら、現状を説明しました。実際に生徒たちを指導する立場の教職員の方々は、講義に真剣に耳を傾けていた。

その後、教職員の方々からの質問を元にした質疑応答がありました。差別撲滅に関する国内外での先行事例が紹介されたほか、人権教育の難しさ等について、専門家たちが回答しました。

国連の友AP、浦和レッズ、浦和学院高校の三者は今後、生徒を対象にした啓発活動を行う等、差別撲滅に向けた取り組みを共同して行っていくことにしています。

2016年3月14日　浦和レッズ公式サイトより転載