１２球団が東京五輪使用ＮＯ！プロ球界で足並み揃えヤクルト支える

プロ野球の実行委員会が９日、東京都内で開かれ、２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会がヤクルトの本拠地である神宮球場の約７カ月間の借用を求めている問題について、１２球団で初めて協議した。球界の総意として借用期間の短縮を要望することで一致。さらに、競技会場の候補となる横浜スタジアムやＱＶＣマリンが長期間にわたり使用できないことも想定し、２０年の試合日程の編成に危機感を示した。

神宮借用問題で、１２球団が一致団結だ。各代表者が出席して開かれたこの日の実行委員会で、神宮問題が初めて協議された。席上、ヤクルトを１１球団で支えることが確認された。

「非常に長い間、神宮球場が使用できないかもしれない。ヤクルトを１１球団で支えていく。大がかりなオペレーション（動き）になるという意識を持っていかないと」

東京五輪が開催されるのは４年後の２０２０年。日本野球機構（ＮＰＢ）の井原敦事務局長は五輪イヤーのシーズン日程編成について今後、１２球団で検討する方針を示した。

神宮問題をめぐり、五輪組織委はこれまで、球場を資材置き場やボランティアの待機用プレハブの設置などを理由に５−１１月までの約７カ月間の借用を求めている。これに対し、プロ野球側は今年４月１９日、ヤクルトが神宮球場での試合の多くが開催できなくなるとして、組織委の武藤事務総長に期間短縮を要望した。

その後、球場を管理する明治神宮外苑とヤクルト、東京六大学、東都大学両連盟、東京都高野連の４団体も受け入れられない意向を表明。神宮球場はプロとアマを含め、年間４００試合以上をこなす過密なスケジュールで運営しており、『７カ月案はＮＯ』の立場を示した。

この日の実行委でも『７カ月案はＮＯ』で一致したという。井原事務局長は「アマとも密接に連絡をとっていく。プロ野球だけできればいい問題ではない」と語り、日本の野球界全体で取り組む課題であるとした。

実行委では今後、ＮＰＢとヤクルト、巨人、ＤｅＮＡ、西武、ロッテ、オリックスの６球団によるワーキンググループ（作業部会）を中心に協議を進めることも決めた。

五輪問題は、神宮の話だけではなくなっている。今後の課題として、東京五輪で野球が種目復活した場合の競技会場として候補になる横浜スタジアムやＱＶＣマリンなどの使用期間も議論に挙がった。

競技会場となった球場では五輪の公式スポンサーでなければ通常の広告看板を外す必要に迫られ、減収が予想される。また大会期間中の警備に伴い、期間前後も球場を使用できなくなるのではないかと、懸念の声が上がったという。

さらに、東京五輪開催中にプロ野球のペナントレースを中断するかどうか、慎重に検討することになった。五輪組織委は近日中に明治神宮側と再協議する見込みだが、２０年に向けてさまざまな問題が噴出。五輪問題は単にヤクルトだけではなく、１２球団全体に広がりつつある。

★各球団の反応

ヤクルト・新（あたらし）球団専務
「うちだけの問題ではない。１２球団で協力してやらないといけない」

ロッテ・林球団本部長
「神宮は一時的に使えなくなる。野球が復活すれば、もう一つ（野球の競技会場の）球場がいる。（組織委から）何かの進展がないと協議のしようがない」

楽天・安部井チーム統括本部長
「オリンピックに協力することが前提にある。日程などは今後話し合っていかないといけない」

神宮借用問題の経緯

★４月５日　２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会が同年５−１１月に神宮球場の借用を要望していることが判明
★同１１日　組織委が神宮球場に本拠を置くヤクルト、東京六大学野球連盟、都高野連に使用目的など事情を説明
★同１９日　組織委の事情説明に対し、プロ野球側は理解を示しつつ、期間短縮を要望
★同２６日　神宮球場を管理する明治神宮外苑、関連４団体の代表者が東京都内で組織委と初協議し、期間短縮を要望

2016年5月10日　サンケイスポーツ掲載